もしてかしてだけど

もしかしてだけど、もしかしてだけど、これって何か関係あるんじゃないの？

なんとなく想像はついていたけど

国会議員、医師、ジャーナリスト、一般人の一部が政府(担当：厚生労働省)に対して原因究明を要求し、一部が見て見ぬふりを決め込み、大部分が知るところになっていない超過死亡についてであります。

2011年の超過死亡者数は東日本大震災によるものである、とされております。一方、2010年と2021年、2022年の超過死亡者数については原因がはっきりしておりません。特に2022年は東日本大震災の2倍の数字を叩きだしており、国会でも一部議員から質問が出ているにもかかわらず、政府は調査の必要性を認めない、との答弁がなされておりました。原因は不明であるが新型コロナ及びそれに伴う自粛生活に起因する免疫の劣化等、様々な要因が考えられるとの見解が発せられてはおりますが、何故かmRNAワクチンが”様々な”の中に入っていないのが不思議なところであります。

特にmRNAワクチンについては副反応被害の審査に1年半以上要する状態でありまして、これ即ち政府の想定を遥かに上回る件数の副反応被害が出ていると考えられるのではないでしょうか。？
何より2011年新型インフルエンザワクチンのケースでは22000人を調査対象として4人に被害が出ただけで地上波のニュースになったのに比べてmRNAワクチンの副反応被害については大手メディアが何故かダンマリ。

しかもインフルエンザワクチン被害のケースでは副作用という言葉が使われておりました。
と同時に、インフルエンザ被害のニュースは2011年ということは被害が出ていたのはその前年の2010年ではないのか？また22000人は調査対象であり実際に接種した人数と被害者数はもっとおおいのではないか？ということに考えが至り2010年の超過死亡者数に関係しているんじゃないか？と思い至った次第であります。真相は20年もすれば明らかになりますでしょうか。？

余談でありますが、mRNAワクチン接種後の副反応健康被害救済予算について令和5年度予算が3億6千万円のところ397億円、100倍以上の支出になったそうであります。にもかかわらず令和6年度の同予算が3億6千万円で計上されているそうでありまして、この件については財務省の突っ込みを期待したいところでありますねえ。2023年8月26日5:00配信の日経新聞によれば配信日時点で分かっている新型コロナ対策予算が累計で100兆円に至ったそうでありますが、そもそもそれに見合った効果(主に人命救済)が得られたのか？は必ず検証されなければなりません。

ウクライナ

2024年2月6日モスクワにおきましてアメリカのジャーナリスト・タッカーカールソン氏がウラジーミルプーチン大統領とのインタビュー行ない、その内容がタッカーカールソン氏はじめ各SNSにUPされております。詳細は各SNSにお任せするとして、個人的に気になった部分を一つ記します。

ウクライナの由来でありまして、”ウ”は方向を表す言葉、”クライナ”は端っこを表す言葉だそうで、ウクライナとはエリアを示す言葉であり、そもそも国や民族を表す言葉ではないそうで、つまりロシアとウクライナは分けられるものではない、というプーチン大統領のお話でした。専門家にご意見を伺いたいところであります。

さて、このウクライナという国ですがいつの頃からか常に黒い噂がつきまとうようになりました。ソ連崩壊後の核兵器が行方不明であるとか、空母ワリャーグを中華人民共和国に譲渡したとか、国内に生物兵器の研究所があるとかないとか・・・。
生物兵器については、2022年月30日ウクライナ四州編入式典時のプーチン大統領演説(モスクワ)にて言及されておりますが当時の西側メディアは生物兵器に関しては一切報道しませんでした。真偽はロシアとウクライナの戦争が終結すれば明らかにされるでしょう。尤も仮に真実であったとしても当該国があらゆる手段(あんなことやこんなこと)手段を使って闇から闇ってオチになりそうではありますが。

妄想・妄言　金本位制復活？

税の役目の一つが “市中に出回っている貨幣の回収” であります。

財務省が頑なに減税を拒否する理由が「金本位制(これならPBの維持が可能かも)の復活を望んでいるから」？と思い付いたのでありますが、2023年末　日本銀行金保有量846t＝2.72e+7トロイオンス＊1,786.65≒486億ドル≒7兆2900億円分でありまして、少し時期はズレますが2021年末の日本貨幣流通量が125兆円に対して焼け石に水状態でありました。(1ドル＝150円で計算しております)
因みに金の保有量最大の国がUSAでありまして2021年末の段階で8133t＝2.6148e+8トロイオンス＊1786.65≒4672億ドル≒70兆円、これでも半分はオーバーしているものの不足には違いないのであります。

よって金本位制の復活、現時点では非常に困難ではありますが、政府(財務省配下)の「とにかく増税」に加えて「少子化に対するほぼ効果が望めない対策の推進」、「年間死亡者数激増に対する徹底した無視」等、市中流通貨幣の回収に血道を上げる一方で人口を増やそうという意思が全く見られない態度を見るにつけ、もしかして・・・という思いも頭の隅に残っているのであります。尚、流通する貨幣が人口に比例するという仮定にもならない仮定が許されるなら、人口が現在の1／16になれば金本位制は可能になります。妄想・妄言にも至らないですが。